中央青年部会（鳥塚浩部会長）の需要開発研究委員会（村上博委員長）が企画し、全国の青年部員が中心となり調査を行っているクリーニングサービスに関する利用者意識調査について、平成29年度の報告書「家庭での衣類・寝具ケアの実態について」がまとまりました。
近年は衣替え文化の希薄化や節約思考の高まりから、利用者のクリーニング離れが続いています。
過去の利用者意識調査では家庭洗濯での失敗経験が少なからずあることが明らかとなっており、このことから、家庭で使用する洗濯に関する機器や洗剤等の実態および家庭洗濯の悩みについて調べ、適切な洗濯方法やクリーニング店でできる解決方法を提案することを目的に調査を実施しました。
調査結果のポイントとしては、「新しい取扱い表示の認知度」および「衣類購入時に表示を確認する割合」は半数以下となり、中でも24歳以下で、特に男性が表示の認知度が最も低く購入時に表示を見ない結果となりました。
また、「家庭洗濯による失敗や悩み」は性別や年代で傾向が異なり、例えば洗濯経験が豊富な中高年が特に悩んでいるのは「汚れがしっかり落ちない（汚れの蓄積）」「シミが取れない」であり、家庭洗濯の限界が読み取れます。
一方、若年層になるほど経験が少なく「洗濯およびアイロン掛けの方法が分からない」「ボタン付け・ほつれ等の修繕」等に多く悩む結果となりました。
これらの考察から、提言では対面接客を活かしてクリーニング事業者が家庭洗濯事情に耳を傾け、まずは利用者に「洗濯の基本」を知ってもらうこと、その上で家庭洗濯では限界があるものについては、クリーニングでできることを視覚的にアピールする重要性をまとめました。
関連して、家庭洗濯とクリーニングの汚れ落ちや収縮および風合いの違いを示す洗濯比較実験も行い、利用者へのPRツールの例として示しています。
なお、本報告書は組合および青年部、関連団体、各都道府県の消費生活センターに５月末までに送付予定です。
また例年通り中央青年部会のホームページに報告書の全文を掲載しています。
